2023年7月25日

遊園地・レジャー施設にも押し寄せる“値上げの波”　約６割が値上げ

夏の本格的なレジャーシーズンを迎える中、遊園地や水族館・動物園などにも値上げの波が押し寄せています。

信用調査会社の東京商工リサーチが全国の遊園地や水族館・動物園といったレジャー施設１０７施設の入場料やプレー料金などを調べたところ、昨年６月末と比べて約６割となる６２施設で値上げに踏み切ったことがわかりました。

施設運営にともなう人件費や電気代などの光熱費の上昇などが主な要因となります。食品などの仕入れコストも上昇しており、値上げは今後も広がる公算が大きく、家計への直撃は避けられそうにありません。

値上げでコストアップを吸収

値上げした６２施設の業態別の内訳を見ると、トップは「遊園地」で１６施設となりました。「水族館」が１５施設、「動物園・サファリパーク」が１３施設と続きました。

業態別の値上げ施設の割合はトップが「遊園地」で、７６.１％となりました。次いで「水族館」は６５.２％となりました。その一方で、「動物園・サファリパーク」は４１.９％にとどまりました。

「遊園地」では遊具の稼働、「水族館」は水道代や水温・水質を維持するために必要な飼育施設の稼働にエネルギーが欠かせません。こうしたコストアップを吸収するため、値上げが避けられなかったようです。

値上げ率は業態ごとに異なりますが、最も高かったのは「公園・アスレチック」で１７．７％増となりました。公園や屋外アスレチックを中心に展開する施設の値上げ前の平均入場料は１２４３円と低いうえ、数十円から百円程度の値上げが見られたことから値上げ率を押し上げたようです。

「遊園地」が１４．６％増、「水族館」が１３．０％増と続きました。最下位は「テーマパーク」で、１１．３％増となりました。値上げ前の平均入場料が５８３１円と最も高かったことから、１施設当たりの値上げ率は最も低く抑えられたようです。

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